定期的なプライスダウン要求に頭を悩ませていませんか?
本来この仕組みは、「顧客と仕入先が共に現場改善を行い、生み出した利益を分け合う」というwin-winの思想から始まったものです。
しかし現代では、顧客から見た調達金額削減目標の数字だけが一人歩きしているケースが少なくありません。これらをただ受け入れるのではなく、交渉の席では「その値下げ額の根拠は何ですか?」と問いかけてみてください。
毅然と根拠を求める姿勢を示すことで、相手に「簡単には応じない」という緊張感が伝わり、条件の再検討を引き出す動機が生まれます。安易に要求を飲まず、改善のプロとして正当性を確認することが、自社の利益率を守る防衛策となります。